介護

自宅を訪問してもらって利用するサービス

訪問介護(ホームヘルプ)

高齢で日常生活に何かとサポートが必要な場合や、介護できる家族がいても仕事などで家にいない時間帯がある場合などに頼りになるのが訪問介護(ホームヘルプ)です。
ホームヘルパーが自宅を訪問して、入浴・排せつ・食事などの「身体介護」や、調理・洗濯などの「生活援助」を行います。

「身体介護」の例
  • 食事や入浴の介助
  • おむつの交換、排せつの介助
  • 衣類の着脱の介助
  • 体位変換、身体の清拭(せいしき)
  • 洗顔・洗髪、つめ切り、歯みがき
  • 通院・外出の付き添い など
「生活援助」の例
  • 食事の準備や調理
  • 衣類の洗濯や補修
  • 掃除や整理整頓
  • ベッドメイク
  • 生活必需品の買い物
  • 薬の受け取り など

訪問リハビリテーション

介護保険では、衰えた生活機能をサポートするだけでなく、できるだけ回復させるためのサービスも行っています。そのひとつが、通院してリハビリテーションを受けることが困難な人のための訪問リハビリテーションです。
医師の判断と指導のもとで、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などが自宅を訪問して、機能訓練など短期集中的なリハビリテーションを行います。

訪問入浴介護

入浴は体を清潔に保つだけでなく、湯船にゆっくりつかることで心身ともにリラックスさせることができますが、介護が必要な人のなかには、介助があっても自宅の浴槽に入れない人がいます。そのような人のために、介護職員と看護職員が専用の移動入浴車などで自宅を訪問して行うサービスが訪問入浴介護です。
寝たままで浴槽に運んでもらうことや体を洗ってもらうことができ、入浴前の体調確認なども行われるので安心して利用できます。

夜間対応型訪問介護

昼間だけでなく夜間も安心して生活が送れるように、ホームヘルパーなどが定期的に自宅を巡回して、訪問介護を行います。
また、通報システムによる随時の訪問介護も受けられます。

*要支援1・2の人は利用できません。

定期巡回・随時対応型訪問介護看護

24時間対応で介護と医療のサービスを受けられるように、1日複数回の定期的な巡回や随時の通報により、ホームヘルパーや看護師などが自宅を訪問して、訪問介護と訪問看護のサービスを一体的に行います。
訪問介護と訪問看護をひとつの事業所で行う一体型と、地域の訪問看護ステーションなどと連携して行う連携型があります。

*要支援1・2の人は利用できません。

施設に通って利用するサービス

通所介護(デイサービス)

送迎つきの通所介護施設で、食事・入浴などの日常生活上の支援や機能訓練などの支援、さらにレクリエーションなどのサービスを日帰りで受けられます。
体を動かしたり、仲間と楽しい時間をすごしたりすることで気分がリフレッシュされ、閉じこもりの防止や、社会的な孤立感の解消が図れます。さらに、介護する家族などの身体的・精神的負担の軽減にも役立ちます。

通所リハビリテーション(デイケア)

送迎つきの介護老人保健施設や医療施設などで、食事・入浴などの日常生活上の支援や、生活機能を向上させるためのリハビリテーションなどのサービスを日帰りで受けられます。
利用者がサービスを提供する施設に通う点では通所介護と同じですが、通所リハビリテーションの場合、医療的なケアやサービスが中心となり、理学療法士や作業療法士など専門スタッフが中心となってサービスにあたります。

認知症対応型通所介護

認知症の高齢者が、認知症対応型の通所介護施設やグループホームなどに送迎してもらい、食事や入浴、排せつなどの日常生活上の介護や、健康状態の確認、機能訓練などのサービスを日帰りで受けられます。

小規模多機能型居宅介護

施設に通ってサービスを受けることを中心に、利用者の希望などに応じて短期の宿泊や訪問介護のサービスを組み合わせて利用できる多機能なサービスです。
医療のケアも必要な人のために、訪問介護とともに訪問看護も受けられる「看護小規模多機能型居宅介護」もあります。

短期間施設に入所して利用するサービス

短期入所生活介護(ショートステイ)

介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)などに短期間入所して、日常生活上の支援や機能訓練などのサービスが受けられます。
本人の自立支援のためだけでなく、介護をしている家族の身体的・精神的な休息や、何日間か家を空けなければならない用事(冠婚葬祭、出張など)のためにも利用することができます。

短期入所療養介護(医療系ショートステイ)

介護老人保健施設や介護療養型医療施設(病院、有床診療所)に短期間入所して、日常生活上の支援や機能訓練などのサービスが受けられます。
短期入所生活介護と同じショートステイの一種ですが、医療的なサービスが主となります。本人のためだけでなく、介護する家族の心身の負担軽減にも役立ちます。